従業員の仮想デスクトップ、企業の半数以上が把握できず

従業員の仮想デスクトップ、企業の半数以上が把握できず[Yahoo]

もし、把握できている企業があるとしたら、それはよほどの大企業か、セキュリティに厳しい企業なんだろうね。半数というより、調べていないところが多いのでは。

まあ、大体の中小企業であれば、社内LANを構築していると思うけど、仕事をしていると、だんだん社外から社内LANに入る必要があると思う。そういうときに、仮想デスクトップのような、社内LANに入るための仕組みをその企業のネットワーク管理者が提供できているかどうかも気になる。

小規模だと、個人に任せているケースが多々ではないかな。
それぞれ、家に持ち帰って仕事をする場合には、社内LANのファイルサーバなどにアクセスしたり、企業用に作られたシステムにログインしたいなどの必要が少なからず、生じてくる。

まあ、社内での決まりがないところでは、仮想LANの被害や影響を理解していない個人がそれぞれ、仮想LANソフトを使って、社内LANに入る設定をしている場合があったりします。

これはせっかく社内LANをファイアウォールで守っているのに、仮想LANを組んでしまうと、そのPCが社内LANの抜け道となり、悪意あるユーザがそのPCを踏み台にして、社外から不正アクセスされたり、PCがウイルスに感染したら、社内LANに広まってしまう可能性がある。

随分前だったかな。ブラスターというウイルスが社内で急速に蔓延し、ほとんどのPCで感染した事があった。そのときの火元が、勝手に仮想LANを組んでいた社員のPCからだった。

まあ、そのころから、セキュリティの観点から、社内LANの抜け道を防ぎたいと思ったネットワーク管理者も多いだろう。だから、一度被害にあって、原因となった仮想LANからのアクセスを禁止し、どうしても必要な場合は、ネットワーク管理者に申請するという仕組みが、多くの企業で採用された気がする。

セキュリティに厳しい企業であれば、仮想LANのソフトが入っているPCを察知する仕組みを作っているかもしれないけど、これが結構、コストがかさむのだ。

だから、ほとんどが周知徹底で禁止というだけの企業が多かったはず。

まあ、つまりは従業員のPCの状況を逐一監視する仕組みをつくる。結構、嫌がる人も多くなると思いますが、情報漏えいやウイルス侵入などの被害を防ぐなら、必要な仕組みともいえなくはないけど、まだそれぞれの企業のセキュリティレベルによるのかもしれないですね。